サステナビリティ
タカノグループは街づくり、住まいづくりを通じ、
SDGs（持続可能な開発目標）を積極的に推進し、
社会の持続的発展に貢献していきます。
持続可能な開発目標 (SDGs) とは
持続可能な開発目標（SDGs）とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。
住まいづくりによる環境貢献
住宅の高寿命化による環境負荷軽減
タカノホームは古くなったら建て替えるという従来の住宅スタイルから脱却し、健康、安心、そして長持ちする住宅を提供することに徹底的にこだわっています。「自然素材」と「TOPS工法」で心地よい空気環境と高い耐震性・断熱性能を享受できる住まいをご提供。限りある資源に配慮した循環型社会の実現や、省エネルギー住宅の提供による環境負荷軽減と地球温暖化を防止する企業活動に取り組んでいます。
また、一条工務店と提携するタカノ一条ホームは「家は、性能。」というスローガンを基に断熱性能の高い樹脂サッシ、低放射複層ガラス、高性能断熱建材、大容量太陽光発電などを利用した住まいづくりを行っています。
いつまでも健康で快適に過ごせる住環境
高気密・高断熱・
省エネルギー住宅の提供により
どんな季節でも快適に
健康に過ごせる住まいを提供
タカノホームの高気密・高断熱住宅は、居室間の温度差を解消するため、冬期に起こりやすいヒートショックから家族を守り、住まいの寿命を縮める原因のひとつである内部結露も抑止。四季を通じて気候や気温、湿度の変化に対応した健康かつ快適な居住性能を実現します。
また、一条工務店と提携するタカノ一条ホームは、業界NO.1の気密・断熱性を誇る超省エネ住宅を実現。さらに、熱交換換気システムの高性能フィルターが、花粉やPM2.5、ダニ・カビ、黄砂等をシャットアウト。熱中症やヒートショックも防ぎ、快適な室温を逃すことなく、新鮮・キレイな空気で家族の健康を守ります。
自然災害にも耐えうる、強く長持ちな住まい
構造へのこだわりと
先進のテクノロジーとの融合で
高耐震を実現
タカノホームでは、耐久性や耐震性に優れた構造躯体をとことん追求。国土交通大臣の認定を受けた最高ランクの耐力を誇る「タカノホームオリジナル耐力壁」を使用した「TOPS（タカノ・オリジナル・パネル・ストラクチャー）工法」により、消防署や警察署と同等の最高等級「耐震等級3」を実現しています。
一方、一条工務店と提携するタカノ一条ホームでは、世界最大規模の実験施設（E-ディフェンス）による実大震動実験で耐震性能を常に追求。「壁」「床」「天井」を強固に結合した箱型のモノコック構造を始めとした技術により、耐震等級３を実現しています。
循環型社会を実現する住まい
木材リサイクルの推進
住宅の主要部材となる木材を無駄なく利用できるよう、様々な取り組みを行っています。
住宅部材としてプレカット加工された際に発生する木片、木屑はそのまま捨てることなく、木質チップにリサイクルしたり、燃料として利用することで廃棄されるものを極力少なくし、資源のリサイクルに努めています。
自然素材を利用することにより、
メンテナンス・維持管理が容易に
住宅取り壊し時のゴミの軽減や
リサイクルにも寄与
事業部タカノホームでは無垢の柱や梁、床材を採用しています。無垢材の利用により、木が本来持つ良さ（調湿性、断熱性など）を存分に味わうことができます。
木は長いスパンで考えればメンテナンスも容易で、長持ちのする丈夫な建材となります。また、建物取り壊し時には再利用をすることでゴミの軽減や環境負荷も軽減できます。
社員が主役のやりがいのある職場づくり
社員の健康や働き方に配慮した
職場環境整備、勤務時間管理
社員の健康を重要な経営資源と捉え、社員の健康づくりに取り組んでいます。健康診断の実施、再検査等の受診の推進、特定保健指導の実施のほか、健康づくりの環境を整備しています。
勤務時間管理にクラウド型勤怠システムを導入し、社員の勤務時間・休日日数管理を行っています。
働き方の多様化に対応するため、時短勤務やリモートワークができるような体制を整えています。
社員の能力を高めるための
資格取得支援制度
社員の自己実現やキャリアアップのための資格取得支援を進めています。
宅建取引士、建築士、建築施工管理技士、インテリアコーディネーター、ファイナンシャルプランナーなど仕事に必要な資格に対し手当てを支給し、社員の自己研鑽を後押しします。
資格取得講座費用の立替制度などもあり、社員の経済的な支援も行います。
階層別研修制度の実施
社員のスキルアップ、レベルアップを図るための様々な研修を実施しています。
新入社員研修、入社２～３年目の若手社員向け、トレーナーとして新入社員を指導する中堅社員向け、管理職向け研修など階層別に研修を開催し、全社員の成長を促進します。
